Gmailでメールが受信できない!!と騒ぐ前に。2026年1月のPOP終了への正しい対応策

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Gmailでメールが受信できない!!と騒ぐ前に。2026年1月のPOP終了への正しい対応策

急にGmailで会社のメールが入ってこなくなったんだけど・・・

この手のトラブルが2026年1月以降増えると思われます。

実はこれ“Gmailが壊れた”のではなく、事前に公表されていたGmailの仕様変更が原因で起きる問題です。

この記事では、Gmailでメールが受信できない!と騒ぐ前に「何が起きるのか」を正確に押さえ、最小の手間で業務を止めないための移行策を、中小、小規模企業の経営者・管理部向けに噛み砕いて整理します。

目次

2026年1月、Gmailの何が変わるのか

まずは、煽り抜きで一次情報を整理しましょう。

Googleが終了をアナウンスしているのは、Gmailそのものではありません。

1つ目が「Gmailify」、2つ目が「他のアカウントのメールを確認(POPで取り込む機能)」です

Gmailify終了の影響(地味に痛い)

Gmailifyが終わると、外部メール(独自ドメイン等)に対して、Gmail側のスパム対策・カテゴリ分け・高度な検索や通知改善といった“Gmailの美味しい部分”を適用できなくなります。

「最近迷惑メールが増えた」「カテゴリ分けされない」などは、この流れで起きやすいです。

「他のアカウントのメールを確認(POP)」終了の影響(こちらが致命傷)

もうひとつがPOP(Post Office Protocol)の終了。

PCブラウザ版Gmailの設定にある「他のアカウントのメールを確認(POPで取り込む)」が使えなくなります。

たとえば、独自ドメインのメールをGmailの受信トレイに自動的に取り込んで一元管理する、といった使い方をしていた方が該当します。

つまり、今まで“会社メールをGmailの受信トレイに自動取り込み”していた人は、ある日から新着が止まってもしまう可能性があるのです。

GmailのPOP/IMAP自体が消える話ではない

「GmailがPOP3を廃止する」と聞くと、Gmailそのものが他のメーラーで使えなくなるように誤解されがちです。

しかし今回の変更は、あくまで「外部メールをGmailに取り込む機能」の話で、Gmailというサービス自体のPOP受信(概念としてのPOP利用)と同一ではないです。

通常の[email protected]でのメール送受信は、これまで通り問題なく利用できます。

ここを取り違えると、必要以上にパニックになります。

まずは落ち着いて「自社がどの方式で運用しているか」を確認しましょう。

終了する機能と継続する機能を整理する

ここで、今回の変更で「終了するもの」と「継続するもの」を明確に整理しておきましょう。

【終了する機能】

・ブラウザ版Gmailの「他のアカウントのメールを確認」機能(POP方式での外部メール取得)
・Gmailify機能(外部アカウントへのGmail機能の適用)

【継続する機能】

[email protected]アドレスでの通常のメール送受信
・スマートフォン・タブレット版Gmailアプリでの外部アカウント追加(IMAP方式)
・OutlookやThunderbirdなど外部メールソフトからGmailへの接続(POP/IMAP)
・Gmailから独自ドメインアドレスでの送信設定
・過去にPOPで取得済みのメールの閲覧

つまり、「ブラウザ版Gmailが外部サーバーに対してPOP接続でメールを取りに行く」という機能が終了し、その他の機能は引き続き利用可能ということになります。

影響を受ける企業、受けない企業

影響を受ける企業と受けない企業も整理しておきましょう。

影響を受ける(対応必須)

・PCのWebブラウザ(ChromeやEdgeなど)でGmailを開き、業務を行っている。
・そのGmail上で、[email protected] 以外の、会社独自ドメイン(例:[email protected]のメールも受信・返信できるように設定している。
・その設定を「設定 > アカウントとインポート > 他のアカウントのメールを確認」から行っている。

影響を受けない(今のところ安心)

・OutlookやThunderbirdなどのメールソフトをPCにインストールして使っている。
・会社のメールは会社のメール、GmailはGmailと使い分けている。
・Google Workspace(有料版)を契約し、ドメインそのものをGoogleに移管して運用している(MXレコードをGoogleに向けている)。

つまり、「レンタルサーバーのメールを、便利だから無料のGmail画面でまとめて見ていた」 という層が直撃を受けます。

これはコスト削減意識の高い中小企業や個人事業主で非常に多い運用形態です。

自社が対象かどうか確認する方法

では実際に、ご自身のGmailアカウントが今回の変更の影響を受けるのかどうか、確認してみましょう。

Gmail設定画面での確認手順

パソコンのブラウザでGmailにログインし、以下の手順で確認してください。

手順1: Gmailの画面右上にある歯車アイコン(設定)をクリックします。

手順2: 「すべての設定を表示」をクリックします。

手順3: 上部のタブから「アカウントとインポート」を選択します。

手順4: 「他のアカウントのメールを確認」という項目を探します。

ここに、[email protected] ではない、会社のメールアドレスが表示されていますか?

もし表示されていれば、あなたは2026年1月以降、そのメールをGmailで受信できなくなります。

今すぐ対策が必要です。

逆に言えばこの項目が空欄、または項目自体がない場合は、今回の変更による影響はありません。

Gmail POP廃止(終了)の対応:代替策は大きく4つ

ここからが本題です。

代替策は大きく分けて4つあります。

代替策1:レンタルサーバー側で「自動転送」を設定する

最も手っ取り早く、かつ追加コストがかからない方法はレンタルサーバー側での自動転送です。

Gmailが「取りに行く(POP)」のがダメなら、レンタルサーバー側からGmailへ「送りつける(転送)」ように設定を変えれば良いのです。

設定方法

設定方法はお使いのレンタルサーバーによって異なりますが、一般的な手順は以下の通りです。

レンタルサーバーの管理画面(コントロールパネル)にログインし、メール設定の項目を開きます。

転送先として自分のGmailアドレス(@gmail.com)を入力し、設定を保存します。

主要なレンタルサーバーでは、エックスサーバー、ロリポップ、さくらインターネットなど、各社のマニュアルに詳しい手順が記載されています。

自動転送は手軽な反面、いくつかの注意点があります。

SPF・DKIM・DMARC認証の設定が必要

まず、この方法には「メール到達性のリスク」が伴います。

昨今、Google(Gmail)は迷惑メール対策を極限まで強化しています。

単純な転送メールは、「なりすまし」と判定されやすく、迷惑メールフォルダに直行したり、そもそも届かずに消滅したりするリスクが高まります。

レンタルサーバーの設定画面で、SPFレコードやDKIM設定が有効になっているか確認してください。

返信時のアドレスに注意

転送されたメールにそのまま返信すると、送信元が@gmail.comになってしまう場合があります。

ビジネス用途では、Gmailの「別のアドレスからメールを送信」設定を併せて行うことをお勧めします。

代替策2:PCはメールソフトで「IMAP」直接受信

ブラウザ版Gmailでの一元管理にこだわらなければ、OutlookやThundbird、Macの標準メールアプリなどのメールソフトを使用する方法もあります。

管理者権限がなく転送に触れない会社では、これが最有力です。

IMAPとPOPの違い

メールソフトで外部サーバーに接続する際、IMAPとPOPという2つの方式があります。

IMAP(Internet Message Access Protocol)

メールをサーバー上に残したまま管理する方式です。

複数のデバイス(パソコン、スマートフォン、タブレット)で同じメールボックスを閲覧でき、既読・未読の状態も同期されます。現在の主流はこちらです。

POP(Post Office Protocol)

メールをサーバーからダウンロードして端末に保存する方式です。

オフラインでも閲覧できますが、基本的にダウンロードした端末でしか見られません。

複数デバイスでの利用には不向きです。

現代のビジネス環境では、複数デバイスでのメール確認が一般的なため、IMAP方式を選択することをお勧めします。

メールソフト利用のメリット・デメリット

メリット

・Gmailの仕様変更に左右されない安定した運用が可能

・複数のメールアカウントを1つのソフトで管理できる

・オフライン環境でもメールを確認できる(設定による)

デメリット

・メールソフトのインストールと初期設定が必要

・社員ごとに設定作業が発生する

・どのPCからでもブラウザ一つでメールが読めるというメリットが無くなる。

代替策3:Google Workspaceへ移行する

ビジネス利用において最も推奨される選択肢が、Google Workspace(有料版Gmail)への移行です。

これは、「Gmailで外部メールを受信する」のではなく、「会社のメールシステムそのものをGoogleの基盤に乗せ換える」という発想です。

ただし、こちらもドメインの設定を変えられないケースでは使えません。

Google Workspaceとは

Google Workspaceは、Gmail、Googleカレンダー、Googleドライブ、Google Meetなどをビジネス向けに統合したサービスです。

独自ドメインのメールアドレスをそのままGmailのインターフェースで運用できます。

無料版Gmailでは外部ドメインを「取り込む」形でしたが、Google Workspaceでは独自ドメインそのものをGoogleのサーバーで管理する形になります。

Google Workspace導入のメリット

・今回のような仕様変更の影響を受けにくい、安定した運用環境

・高精度な迷惑メールフィルタリング機能

・管理者による一元的なアカウント管理

・Googleドライブやカレンダーとの連携

・サポート体制の充実

導入時の注意点とコスト

Google Workspaceは有料サービスです。

従業員数やプランに応じたコストが発生するため、予算との兼ね合いを検討する必要があります。

また、導入にあたってはドメインのDNS設定(MXレコード)の変更が必要です。

この作業は多少の技術的な知識が求められるため、不安な場合は専門の代理店やサポートの利用を検討してください。

Xサーバーでの設定等はこちらの記事で解説しております。

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代替策4:スマホはGmailアプリに外部アカウント追加

意外と知られていませんが、スマートフォンやタブレットのGmailアプリでは、引き続き外部メールアカウントを追加してIMAP方式で閲覧することが可能です。

パソコンでの作業がそれほど多くなく、スマートフォンでのメール確認が中心という方には、この方法が手軽かもしれません。

ただし、ブラウザ版Gmailでは外部メールが表示されなくなるため、パソコンでの確認が必要な場合は別途メールソフトの設定が必要になります。

まとめ

GmailのPOP受信廃止は、一見すると「改悪」や「面倒な仕様変更」に見えます。

しかし、これを機に、継ぎ接ぎだらけだった社内のメール運用を見直し、より堅牢で管理しやすい体制へと「仕組み化」するチャンスでもあります。

IT環境は常に変化します。

その変化に対応できず、古いやり方に固執する企業は淘汰されます。

騒ぐ前に準備を。

パニックになる前に投資を。

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この記事を書いた人

岐阜県岐阜市在住、美濃加茂市出身で岐阜県・愛知県を中心に活動させていただいている経営コンサルタント(中小企業診断士・社会保険労務士)。財務面のみならず、WEBマーケティング、人事、労務、価格改定、管理会計など経営全般の改善を行うコンサルティングを行っている。セミナーでは全国の商工会議所、商工会、中央会、法人会、各種団体、企業様などで、のべ700箇所以上、25,000人以上、47都道府県すべてで登壇実績があり難しい制度をわかりやすく伝えるセミナーには定評がある。また、WEBサイトを新規で立ち上げ、企画から制作、運営まで一人で行い年間1,000万を超えるアクセスを集める人気サイトに育てるなど幅広く活躍している。

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